男たちのきずな
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雪の室生寺と土門拳 執念で撮った雪景色(産経新聞)

 奈良に塔は数あれど、雪化粧の室生寺五重塔(国宝)はまた格別だ。最近はひと冬でせいぜい一度か二度、というから来たかいがある。かつて「白皚々(はくがいがい)たる雪の室生寺が第一等」と住職が言い、写真家、土門拳は約40年後に執念の雪景色を撮影した。脳出血の後遺症のため助手に背負われ、左手でシャッターを押して。

  [フォト]室生寺五重塔の相輪のシルエット。水煙ではなく宝瓶を置く珍しいものとか

 奈良時代末期創建という室生寺は山紫水明の地、室生山麓(さんろく)に建つ。女人禁制の高野山に対し、女性の参詣を許したことから女人高野と呼ばれた。表門に向かう朱い太鼓橋、桜やシャクナゲに彩られた四季折々の境内、そして丹塗(にぬ)りの小さな(約16メートル)五重塔と、あでやかで女性的な雰囲気はいかにもその名がしっくりとする。

 土門は戦後間もなく焼け野原の東京からこの地に降り立ち、「国破れて山河在り」と記した(「古寺巡礼」より)。緑の中で千年以上の時を刻む堂塔は、日本人としての矜持(きょうじ)を呼び覚ますに十分だったろう。

 雪待ちをしたという門前の橋本屋旅館を訪ねた。廊下にはずらりと土門の作品や揮毫(きごう)が並び、部屋も当時のままだそうだ。「室生寺を有名にしてくれはった恩人です」と社長の奥本裕さんは懐かしむ。

 年末年始に続いて3月13〜28日、五重塔の初層を創建以来初めて一般公開、塔内の「五智如来」も本堂で開帳される。土門を魅了してやまなかった伽藍(がらん)や仏像は、今も訪れる人々を幽遠の世界へと誘っている。(文 山上直子、撮影 塚本健一)

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by 86p5khrbtc11 | 2010-03-07 23:31

付属池田小「安全な学校」国際基準に初の認定(読売新聞)

 2001年6月に児童殺傷事件が起きた大阪教育大付属池田小(大阪府池田市)が、世界保健機関(WHO)の「インターナショナル・セーフ・スクール」(ISS)に日本で初めて認定され、5日、同校で調印が行われた。

 「安全な環境づくりを進める学校」という国際的お墨付きで、児童8人が犠牲になり、教師を含め15人が重軽傷を負った事件以来、積み重ねてきた対策が認められた。

 認証制度は、01年に始まった。「活動が地域と連動している」「全学年を対象としたプログラムがある」など七つの基準で審査。04年に子供自身が組織を作って学校の見回りを行うスウェーデンの小学校が認められたのを始め、韓国、台湾など10か国・地域の32校が認証されている。

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by 86p5khrbtc11 | 2010-03-06 05:04

<ペンギン村>世界一の水深の水槽も 138羽を飼育、山口にオープン(毎日新聞)

 山口県下関市の水族館「海響館」に1日、ペンギン展示施設「ペンギン村」がオープンし、記念式典が行われた。国内有数の5種138羽を飼育し、亜南極ペンギン用の水槽は世界一の水深6メートルを誇る。絶滅危惧(きぐ)種のフンボルトペンギンの飼育・研究ではチリ国立動物園と協力協定を結び「生息域外重要繁殖地」の指定も受けた。

【かわいいペンギンの写真なら】毎日動物園 赤ちゃんがいっぱい

 ペンギン村は地上2階、地下1階建て。05年の1市4町合併に伴う国からの合併特例債を主財源に、総事業費22億8400万円で建設した。

 式典には、チリ国立サンティアゴ・メトロポリタン公園付属動物園のマウリシオ・ファブリーオッティ園長も出席し、ペンギン村との協力協定に調印した。【取違剛】

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by 86p5khrbtc11 | 2010-03-04 12:22

<囲碁>早碁の阿含・桐山杯、プロの18勝8敗に(毎日新聞)

 阿含・桐山杯第17期全日本早碁オープン戦(日本棋院主催、毎日新聞社ほか後援、阿含宗特別協賛)の予選が1日、東京・大阪・名古屋の日本棋院会館で行われた。アマチュアは予選C(2月15日)を突破した7人のうち、5人が予選Bに出場。趙錫彬さんが1勝を挙げた後に敗れ、他の4人はいずれも初戦で敗退した。プロアマ戦の通算成績はプロの18勝8敗となった。残るアマ2人は15日に対局する。

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by 86p5khrbtc11 | 2010-03-03 04:33

マフィア

マフィア(伊:Mafia)とはシチリア島に存在する犯罪者による秘密結社の通称。正式名称はコーサ・ノストラ。19世紀より本拠地シチリア島から恐喝や暴力により勢力を拡大、市民生活にまで影響を及ぼす存在となる。20世紀における最も著名な組織犯罪の固有名詞であるため、他の民族や他の地域の組織的な犯罪、暴力集団もマフィアと呼称される。さらには、市場における規制の網をくぐる存在として匿名の投機筋も「金融マフィア」や「穀物マフィア」と呼ぶことがある。起源1860年、統一イタリア王国にシチリア島が統合されたことが、歴史の変換点となった。王国とは言え、政権に集まった人間の中身は右翼から左翼までばらばらであり、伝統的に中道である大地主は不信感を抱いた。さらにシチリアの住民たちは、それまでの数世紀にわたるシチリア王国や両シチリア王国での、フランス人やスペイン人といった外国人支配者による政治的な圧迫の記憶から、政治や政府そのものに対して強い不信感があり、住民同士での互助組織を通じてその時々の外国人支配者に対して抵抗していた。このため中央政府に対する反発が強まり、大地主、保守的な宗教勢力、勃興する労働運動、さらにファシストによる混迷が生まれ、マフィアの躍進する素地が出来てくる。マフィアの語源には諸説あり定説は無い。有力なのはアラビア語で採石場を意味するマーハ(mafie)、空威張りを意味するマヒアス(Mā Hias)から来たというものである。シチリアは9世紀から11世紀までイスラム教徒のアラビア人が支配しており、支配に反抗した者や犯罪者がしばしば採石場に逃げ込んだという。元々、マフィアという言葉は肯定的な意味で使用されていた言葉であり、「美しさ、優しさ、優雅さ、完璧さ、そして勇気ある人、大胆な人」という意味で使用されていた。この意味での言葉が初めて公文書に使われたのは1656年パレルモでの異端尋問においてであり、異端とされた者のリストの中にこの言葉が使用されている。現在のような秘密結社、犯罪組織を意味する言葉として初めて使われたのは19世紀以降からであり、現代の意味でこの言葉が広く知られるようになったのは1862年に制作された喜劇「ヴィカーリア刑務所のマフィア構成員たち(I mafiusi de la Vicaria)」がパレルモのサンタンナ劇場で上演され大ヒットしイタリア各地で巡演されてか

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by 86p5khrbtc11 | 2010-03-01 21:37

<新型インフル>余るワクチン 欧米でWHO非難も(毎日新聞)

 世界保健機関(WHO)は23日、新型インフルエンザの世界的大流行(パンデミック)が最悪期を過ぎたかどうかを検討するため、専門家による緊急委員会を開いた。多くの国・地域で感染ペースが鈍化する中、「最悪期を越えた(ポスト・ピーク)」と認定するか議論されている。結論は24日に公表される。一方、大量発注で余ったワクチンの始末に追われる欧米では、パンデミックとしたWHOの判断の妥当性をめぐり議論が浮上。今後の対策に微妙な影を投げかけている。

 「(昨年6月に出した)パンデミック宣言や各国に推奨した対策は、製薬会社の不当な影響を受けて行われたものではない」

 WHO事務局長特別顧問で新型インフルエンザ対策責任者のフクダ博士は先月26日、欧州会議(本部・仏ストラスブール、加盟47カ国)のヒアリングで真っ向から反論した。

 言わずもがなの釈明を迫られたのは、同会議保健委員長でドイツ人医師のボーダルク博士が「偽りの宣言を発した経緯を明らかにすべきだ」との動議を出したため。同博士は英仏メディアで「WHOのある人々は製薬会社とつながっており、(各国にワクチンを過剰注文させるため)恐怖心を拡大させた。こんな厳戒態勢を敷く理由はなかった」などと非難していた。

 焦点の一つはパンデミックの定義。WHOは数年前まで「多数の人々が感染または死亡する」事態としていたが、今回の宣言に当たり「人々が免疫を持っていないウイルスが大陸を超えて広がる」事態にハードルを下げた、という指摘だ。フクダ博士は「症状の重さは流行の過程で変わり得る。我々の仕事は予防で、被害を減らすことだ」と説いたが、欧州会議は一連の経緯を検証することを決めた。

 欧米でWHOが批判されるのは、金融経済危機に伴う財政難で予算の“無駄遣い”に世論が過敏になっている事情もある。推計では、欧州全体で薬とワクチンの準備に充てられた予算は総額120億ユーロ(約1兆4850億円)。WHOが当初2回接種を推奨したことから、人口を上回る量を確保した国も多く、製薬会社は収益を大きく伸ばした。

 ところが、実際に使用されたワクチンは想定を大幅に下回った。各国はワクチンの余剰を減らすため製薬会社と交渉。先月、ドイツが注文した5000万接種分の3割削減で合意。仏も約半分を削減した。両国は十数億〜数百億円を支払わずに済んだが、残りを使い切れるか不明だ。一方、AP通信によると、ポーランドはワクチンを一切輸入していないが死亡率は他の欧州諸国と大差なかった。

 だが、欧米のWHO批判は「富める国のエゴ」の側面も否定できない。WHOは余剰ワクチンを途上国などに振り分けることを推進しているが、先進諸国は「予算の無駄」批判を恐れて余剰分を解約・売却しようとするため、なかなか進まない。

 WHO担当者は警告する。「自国優先の論理と地球全体の要請の間には、ずれがある。はるかに毒性の強い鳥インフルエンザが大流行したら、世界がバランスよく迅速に対応できるだろうか」【ジュネーブ伊藤智永】

 ◇国内患者も減少傾向

 国内では既に「昨年11月末に新型インフルエンザ流行のピークを越えた」(厚生労働省)とみられている。また、日本の新型インフルエンザ対策は国内の流行状況を基準とするため、WHOのパンデミック宣言や「最悪期は過ぎた」という判断の影響は受けない。

 国立感染症研究所によると、インフルエンザの定点医療機関(全国約5000カ所)調査では2月14日までの週で、3週連続で患者数は減少し、全都道府県で注意報レベルを下回った。全国で医療機関を受診した推計患者数は計約2043万人。入院報告数は計1万7360人で、死者数は193人だ。

 ワクチン接種も下火になっている。国産ワクチンが約5400万回分生産されたほか、国は輸入ワクチン9900万回分の購入契約を結んだ。だが、国産ワクチンは1月末時点で全体の約14%に当たる約737万回分が余り、輸入ワクチンの初回出荷(2月8日)は4都県でわずか136回分にとどまっている。

 政府は昨年9月、ワクチン調達が困難な途上国を支援するため、約11億円の緊急無償資金協力を行うと発表した。しかし、需要が伸びないため今後大量に余るとみられるワクチンについては、途上国への売却や贈与はせず、一部を解約できるよう海外メーカーと交渉を続けている。

 厚労省は「輸入ワクチンの有効期限は1年間で、年内に再び流行する可能性もある。国民のワクチン接種への意識は低くなったが、何かのきっかけで接種への意識が高まることも考えられ、備蓄は必要だ」(結核感染症課)と説明している。【関東晋慈】

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by 86p5khrbtc11 | 2010-02-27 20:18

<駅伝大会>走りでブルンジ難民支援 瀬古、有森さんら快走(毎日新聞)

 【ウルヤンクル(タンザニア西部)高尾具成】東アフリカ・タンザニア西部にあるブルンジ難民キャンプ「ウルヤンクル難民居住区」で19日、難民たちを励ます駅伝大会が開かれ、元マラソン選手の瀬古利彦さん(53)や有森裕子さん(43)が難民らとたすきをつないで快走した。

 早稲田大学平山郁夫記念ボランティアセンターのアドバイザーである瀬古さんが「つながり、協力しあう中で力が生まれる駅伝で難民支援を」と08年に提唱した大会。有森さんが親善大使を務める国連人口基金(UNFPA)と国連難民高等弁務官事務所(UNHCR)が、センターと共催した。瀬古さんのライバルだったタンザニアの元マラソン選手、ジュマ・イカンガーさん(52)や早稲田大競走部の選手も参加した。

 ブルンジでは70年代にフツ系とツチ系の衝突が起きたため、大量の難民が隣国タンザニアに流入。08年3月時点で、約22万人の難民の約8割がタンザニア生まれとなっていた。タンザニア政府は09年、「ブルンジ帰還」「タンザニア国籍取得」の選択肢を提示。16万5000人がタンザニア国籍を選び、今後、再定住地へと移転する。

 有森さんは「夢や希望を持つ人にスポーツが力となるようにと願って走りました」と話した。

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by 86p5khrbtc11 | 2010-02-26 08:33

相場操縦の元早大生ら、利益はキャバクラや賭博に(読売新聞)

 早稲田大の投資サークルOBらによる相場操縦事件で、金融商品取引法違反に問われた元早大生の会社手伝い、松村直亮被告(28)ら3人の初公判が19日、東京地裁であり、いずれも起訴事実を認めた。

 検察側は、不正に得た利益などは、高級マンションの家賃や高級外国車の購入費に充てたほか、キャバクラで1日500万円を使ったり、旅行先の米・ラスベガスでルーレット賭博に1回800万円を賭けたりしていたなどとする内容の3被告の供述調書を読み上げた。

 ほかに同法違反に問われたのは、松村被告の弟で会社手伝いの孝弘(25)、元早大生の会社役員、三浦幹二(28)の両被告。

 起訴状などによると、3人は2006年6月、日立造船など2社の株価をつり上げるため、実際は買う意思がないのに大量の買い注文を出す「見せ玉(ぎょく)」という手口で値上がりさせて事前に購入した株を売り抜け、約740万円の利益を得た。

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広島市「黒い雨」模擬実験、降雨地域を解明へ(読売新聞)

 広島市は2010年度から2年をかけて、原爆投下当時の気象条件などを基に黒い雨など、放射性降下物の降下範囲や降り方を明らかにするためのシミュレーションに取り組む。

 気象条件などを整理した後に世界の専門家に呼びかけ、複数のモデルを検討する国際共同研究を行い、より正確なシミュレーションを行うことを目指す。

 シミュレーションは、1988年に市や県が設置した専門家会議が実施したが、その後、新しいモデルの開発が進んでいることから、改めて行う。

 10年度は、シミュレーションを行う前提条件となるきのこ雲の高さや、風向きなどの条件を整理。その後、それらの条件を基に放射性降下物の降下範囲、降り方を推定するためのモデルを公募し、研究者間で議論して、信頼性を高めていく。複数のモデルで検証することによって、より実態に近い結果を出すことを目指す。

 広島市調査課の漆原正浩課長は「今回のシミュレーションで、降雨地域が科学的に解明されることを期待している」と話している。

 原爆投下後に降った黒い雨の降雨地域について、国は「大雨」「小雨」地域を指定。「大雨」地域では、がんなど特定の病気と診断された場合に、被爆者健康手帳が交付されるなど、国の援護が受けられる。それ以外の地域では援護を受けられず、住民らが地域拡大を求めている。

 広島市が2008年から実施している被爆実態調査研究会で行われた住民アンケートでも、国が指定する降雨地域よりも広い範囲で雨が降ったという証言が多数寄せられた。

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寄付金「運営資金に使った」=記念館建設予定の黒澤明財団−佐賀(時事通信)

 佐賀県伊万里市に「黒澤明記念館」の建設を計画している財団法人「黒澤明文化振興財団」(同市)が、集めた寄付金約3億8800万円を決算報告書に記載していなかった問題で、黒澤久雄同財団理事長は19日、伊万里市議会の全員協議会で「寄付金は運営資金に使った」と明らかにした。財団側はこれまで市などに「寄付金は保管している」と説明していた。
 黒澤理事長はこれまでの虚偽説明を認めた上で「責任を痛感している」とし、記念館建設を目指して活動を続ける方針を改めて強調した。全員協議会後の記者会見でも「何も悪いことはしていない。だましたつもりはない」と話した。 

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by 86p5khrbtc11 | 2010-02-22 19:04